「SAP コスト削減」の更新ページ一覧
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厳しい経済状況の中、IT部門の方は早急に結果が出るコスト削減策を見いださねばならない状況下で自社のITインフラをどうしていくのかで日々悩まれていることと思います。
最近は将来的にコスト削減になるから今期の予算を増大して確保するといったシナリオはもはや企業の投資対象としては成立しないといった厳しい声も伺っており、限られたコストの中でいかに早く結果を出していくかというところで、インフラ技術の向上によるITインフラコスト削減について、お客様から非常に熱い視線が注がれています。
IT業界ではすぐに結果を出すためのインフラ最適化の実践的なアプローチとして、「サーバ統合」の流れは明確になっており、SAPの世界でも言うに及ばずです。 最近では「仮想化」というキーワードもSAPの世界で確実に浸透し始めています。 本ページでは、SAPにおけるインフラコスト削減のための実践的な手法をご紹介します。
「サーバ統合とは」
インフラベンダーごとに定義が若干異なるのが現状で明確な定義はありません。
SAPを稼働させているお客様が実際に検討されている内容は、大きく5種類に分別できます。
この中でSAP BASISの世界を意識しなければならないのは、2以上の統合レベルです。
商用UNIX機やメインフレームで稼働するハイパーバイザー上で分割(パーティショニング)された環境でのSAP稼働は2000年以降ごく当たり前に利用されていました。最近では、マイクロソフト社のHyper-Vやヴイエムウェア社のVMwareなど、安価なx64サーバ環境上で実装された仮想化環境が台頭しSAP用途でも積極的に採用され始めています。
現時点では、x64仮想環境の適用は、品質保証機、開発機など、本番機以外のランドスケープやSAP Solution Manager、周辺サーバなどパフォーマンスがシビアに求められない環境での採用が弊社のお客様の主流ですが、既にx64仮想化環境を導入済みのお客様のお話をお伺いする限り、中小規模の安定稼働はすでに実現できていますので、こちらも時を追って実績が伴うことで環境の違いを問わず適用されていくだろうと予想しております。
なお、仮想化環境でのSAP導入及び運用における技術考慮点、TIPSなどは、技術トピックで取り上げて参ります。
異機種混在システムの運用では、システムごとに必要なリソースが縛られ、また管理上無駄が生じます。基盤ソフトウェアを統一することで、必要なリソースの相互利用を可能にし、また運用作業を均一化することでその負荷を軽減することができます。
すぐに費用対効果が出やすい実例:
1.OSを統一することで、バックアップ手段を統一化し、必要な機材の削減、運用負荷を低減する。
2.ソフトウェアを1種類に統一化することでボリュームが生まれることなり、ライセンス、保守費用を削減する。
3.汎用性の高い開発ソフトウェアを採用することで、システム開発コストを削減する。
4.システム運用担当者が必要なスキルを絞り込むことにより教育コストを削減する。
基盤ソフトウェアの統合に必要な作業:
これからのお話は基盤ソフトウェアといってもOS,DBMSまでの世界になります。 開発や周辺ツールに関しては、提供ベンダー毎にサポート有無を確認した上で、お客様環境で使えるかどうかの判断になりますので割愛します。統一したいOS,DBMSのソフトウェアとSAPが稼働しているプラットフォーム(OS,DBMS)が同じであれば、SAPの世界でいうHomogenous System Copy(同一機種間コピーまたは単純にシステムコピーと呼ばれる。)を実施することで1つのサーバ上に仮想化されたOS環境に簡単にコピーすることができます。
しかし、OS又はDBMS又はその両方が統一したいソフトウェアと異なる場合には、SAPの世界でいうHeterogeneous System Copy(異機種間コピーのこと、一般的にはマイグレーション(SAP Migration))を実施することで実現できます。
ちなみにSAPのインフラといえば、一昔は商用UNIXが多勢をしめておりましたが、日本国内におけるSAP稼働プラットフォームとしてはWindowsが非常に多く採用されている状況であり、実際に弊社にご相談されるお客様のほとんどが商用UNIXからWindowsへの移行を検討されています。
今までご説明してきた統合レベル1~3はサーバ自体の数を減らすことはできますが、SAPインスタンスやクライアントの数は変わりません。言い換えると依然としてSAPシステムとしては従来と変わらないため、統合による各種メリットやコスト削減効果ポイントはインフラ部分に特化した内容に限定されています。
統合レベル4,5ではSAPの内部を統合するというお話です。
SAPシステムは会計・購買・販売・精算など基幹業務プロセスが密接に関わる形で構成されています。つまりSAPシステム同士を統合することは技術的なハードルが高く、一般的には多大な作業と期間がかかることを懸念されます。
具体的な懸念事項の代表的なものとして以下の4つが挙げられます。
1.データのボリューム(大量のデータを統合する必要がある)
2.移行ダウンタイム(限られた時間でシステムを移行する必要がある)
3.SAPオブジェクト(カスタマイズ設定や追加開発プログラム)の競合
4.マスタ・データやトランザクションデータの重複(ナンバリング重複など)
これらの懸念事項を踏まえて、本レベルの統合プロジェクトを成功させるためには、効率的な方法論や強力なツールを導入するのが効果的です。
REALTECHは現行システムの集約、統合のための方法論及びデータ移行/統合ツールとして、SLOソリューションをご提案します。(SLO=System Landscape Optimizationの略)
本ソリューションを採用頂くことで、これまでのインフラレベルの統合ではなしえなかった統合のメリットを享受することができます。
1.業務再編対応
・事業合弁や吸収
・事業分割や分離
・組織再編成
2.業務プロセスの再設計(業務プロセスの統一・効率化、マスタ・データの再整備)
3.技術的な統合によりITシステム運用コストの削減
具体的には下記のような項目が挙げられます。
・ハードウェア導入コストの削減サーバ台数を削減
・サーバ維持・保守費
ハードウェア、ストレージ、クラスター、ネットワーク機器、周辺装置
・システム運用管理費
運用管理 要員コスト
・バックアップコスト(媒体費、取得作業費、保管費)
・管理コスト(DB管理、パッチ適用、移送作業)
・監視コスト(領域監視、資源監視、プロセス監視、ジョブ監視)
・管理・監視ソフトウェアコスト (ライセンス、保守費)
・インタフェース費
連携インフラコスト(EAIやファイル連携維持コスト)
保守(改修)作業 要員コスト
・大掛かりな保守作業工数、費用の一元化
サーバ入れ替え作業
アップグレード作業(SAP、OS、DBMS)
UNICODEコンバージョン作業
OS、DB マイグレーション作業